[arve url="https://www.youtube.com/embed/TNKiqhge0-U?si=Ujxg4_D6yz6MGz72" title="チューナーレステレビのNHK受信契約義務について戯れ言を語る。" aspect_ratio="560:315" loop="no" muted="no" /]
今回は、チューナーレステレビネタ。
チューナーレステレビにNHK受信契約の義務がないのか？というネットメディアの記事について、主の意見をぶつける。
ちなみにチューナーレステレビは、地上波放送が映らないテレビチューナー非搭載のシロモノ家電。
YouTubeやNetflix、プライムビデオなどネット動画を視聴できる。
受信料を払わなくて良いテレビ
まずチューナーレステレビを購入しても、テレビを捨てないとNHK受信契約の義務は発生する。
NHKから逃れるためには、カーナビなどワンセグ機能搭載端末も処分する必要があるからだ。
現実的にそこまでするのが不可能な人はこの先をご覧いただきたい。
というわけでチューナーレステレビは、NHK受信料を払わなくて良いテレビとして数年前から話題になった。
またNHK党・立花孝志氏がチューナーレステレビを29900円のクリスマスセール価格で販売。
ニトリやドン・キホーテなど大手量販店も販売に乗り出して盛り上がった。
NHKと契約したくない＆解約したい人が購入して大ヒット商品となったといえる。
でもチューナーレステレビの実態は、映像を映し出すだけのモニターだ。
チューナーレステレビそのものは大騒ぎして購入するほどのものでない。
YouTuber吉田製作所のヨシダ氏は低品質なチューナーレステレビよりも、高性能なパソコンモニターの購入を推奨している。
主も完全同意だ。
参照記事：「チューナーレステレビ」ならNHK受信料の支払いは不要？ 支払い義務や普通のテレビとの価格差について解説 ファイナンシャルフィールドより
なぜチューナーレス？
チューナーレステレビとは、地上波放送を一切映らなくしただけのシロモノ家電。
ただの映像を映し出す機器、つまりモニターでしかない。
NHKだけ映らないテレビチューナー製品を出せという意見もあるけど、実はNHKだけ映らないテレビでは意味がない。
これはイラネッチケー裁判の判例が関係している。
テレビチューナーが搭載されて地上波が映るなら、NHKだけ映らなくても受信契約を結ぶ義務があると司法が判断した。
またテレビチューナーを破壊しても、修理すれば映るようになるから契約義務は消滅しないとのこと。
つまりNHK逃れをするにはテレビチューナー完全非搭載じゃないといけないのだ。
これがチューナーレステレビが受信契約が必要ない理由となる。
NHKの受信契約義務から逃れるには、NHKの地上波以外も一切映らないような仕様にしなくてはいけない。
チューナーレステレビの未来
ちなみに放送法では、テレビを設置したら受信契約を結ぶという文言がある。
なのでチューナーレステレビは、テレビじゃないからセーフの理論で通用するのだ。
つまりチューナーレステレビを設置していても、テレビがないという言い訳を使えるということ。
でもやっていることは、NHKからコソコソと逃げているだけだ。
根本的にNHK問題の解決にはなっていない。
ある意味でチューナーレステレビは思考停止であり、無知が買い漁っているだけとも言える。
しかもNHKは、今後、インターネット環境から受信料を請求できる未来が確定した。
NHKプラスやネットメディアでの配信業務を本来業務化するとのこと。
これを総務省が容認している。
どういうことかというと、ネット配信事業をテレビ放送と同じようにメイン事業にしていくことが総務省に容認されたってことだ。
テレビ放送と同じように受信料を徴収しながら運営ができるという解釈をしてもらうとわかりやすい。
NHKは、これまで以上に配信業務に力を入れることができるようになる。
現状でNHKプラスは受信契約者しか使えない。
とりあえず手始めにNHKプラスから衛星放送の受信契約を結べるようになる。
そしてアプリをダウンロード出来る環境構築をした人に受信契約を求める未来にしていくだろう。
なんならドコモなど大手キャリアとグルになって、ショップで購入したスマホに最初からアプリが入っている未来が来るかもしれない。
あくまで主の予想も入っているけど、将来的にNHKに「テレビがないから契約しない」という言い訳が通用しなくなる可能性が高い。
チューナーレステレビはネット環境ありきだ。
なので将来的には、チューナーレステレビがNHKから逃げる手段にはならない。
無力な存在になることは確実である。
まとめ
低価格低品質のチューナーレステレビを購入するくらいなら高性能なパソコンモニターを購入した方が良い。
そもそもチューナーレステレビがNHK対策に有効というわけじゃない。
大事なのはNHK問題に対して知識を持つことである。
そのうえで、放送法を理解することが大事。
チューナーレステレビに切り替えても、将来的にネット受信料の導入で多くの人が契約対象になるだろう。
なんならスマホの通信契約や固定回線が受信契約の対象になると終わる。
NHKから逃げるためにチューナーレステレビを購入する必要は無い。
未来のネット受信料の拡大でチューナーレステレビは、将来的に粗大ごみ確定である。
ネット環境ありきの製品だから、ネット受信料が導入されたら何の役にも立たない。
無知な一般人が、そのことに気がつくまでにチューナーレステレビ業界は在庫を売りつくしたいのだ。
一生懸命、チューナーレステレビを売れるうちに売って儲ける作戦に各社が乗り出している。
NHK問題を解決するには、法律を理解するなど知識をつけることが大事。
主は、ブログや動画でNHK受信料の支払いをしたくない人がどうすればいいのか情報もお伝えしている。
気になる人は別記事を確認してほしい。
長くなるから今回はここまで。
というわけでNHK問題に悩んでいる人は、チューナーレステレビを購入する前の参考にどうぞ。
本日の記事は以上となります。
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